私はインデックス投資と高配当株投資を主軸に、今は資産運用に取り組んでいますが、この２つの投資戦略には共通する弱点があります。
特にインデックス投資に言えることですが、その弱点とは、「退屈」だということです。
この退屈な時間で投資の勉強をしていると、個別株やテーマ型ETFなどが魅力的に見えてしまい、手を出したくなるんですよね。
そこで今私は、太陽光や風力などの再生可能エネルギー産業が気になっているわけですが、それらに投資をしたい！と、考えるまでにいたった理由についてまとめてみました。
理由は３つあって、
- クリーンエネルギーの発電コストが減少している
- バイデン新大統領が推しまくってる
- 世界的企業が投資している
以上になりますが、ひとつずつ解説していきます。
発電コストが減少
コスト削減は、2021年以降の再生可能エネルギーの成長を促進すると予想されます。
ほとんどの国で言えるようですが、太陽光および風力発電は、新しい発電所を追加するのに最も安価な方法とされています。
どういう事かというと、世界的には再生可能エネルギーの発電コストの低減化は年々進んでいて、場合によっては、他の発電方法で発電された電力と比較しても、コスト面で競争力のある電源となり始めているということです。
実際下の図をみてわかるように、太陽光発電および風力発電ともに、年々コスト（1kWの電力を1時間発電するための金額）は軽減しており、
- 太陽光発電はこの7年間でコストを３ぶんの１に
- 風力発電も同期間で２分の１程度に軽減しています。
環境への影響の少ない資源と安価な資金でできる太陽光および風力発電所は、既存の化石燃料発電所にとって代わろうとしています。
とりわけ、国際エネルギー機関（IEA）の「再生可能エネルギーに関する年次報告書」によると
設置されている風力および太陽光発電の総容量は、2023年には天然ガス、2024年には石炭を上回ります。
との報告がなされました。
さらに報告されたこととして、2025年に再生可能エネルギーは、石炭を追い抜いて世界最大の発電源となる見込みで、再生可能エネルギーは世界の電力の3分の1を供給すると予想もされています。
以上の報告と上のグラフから、太陽光及び風力発電の設備がこれからの4，5年の間で増えていくことが想像できると思います。
では、これらの設備が今後どこに設置されていくのかというと、
主要国の再生可能エネルギーの発電比率をながめると、イタリアやスペイン、ドイツなどのヨーロッパでは再生可能エネルギー施設が多いですが、アメリカや日本、グラフにないですが中国なども再生エネルギーの発電比率が低いです。
よってこれらの国では、再生可能エネルギー設備の増産が見込めるわけです。
米国バイデン新大統領の政策
2021年1月に就任したバイデン新大統領はパリ協定（地球温暖化対応を巡る国際的枠組み）復帰を約束しており、成長戦略のひとつとしてクリーンエネルギー投資を拡大させていくと考えられていましたが、
バイデン新大統領が掲げる「2兆ドル（約206兆円）規模のクリーンエネルギー投資計画」が、いよいよ現実味を帯び始めています。
なぜなら、バイデン新大統領が所属する民主党が上下両院を制し、ブルーウェーブ（民主党のイメージカラーである青）を巻き起こしているからです。
そもそも200兆円ってどんな規模？っと思ったので、日本での話と比較すると、
われらの年金の運用しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の報告によると、2020年度第2四半期時点での運用資産額は約167兆円で、累積収益額も＋約74兆億円という規模でした。
年金の運用資産額のほうが少ないなんて💦
また、2020年12月8日の臨時閣議で、事業規模が約73兆円となる新たな経済対策を決定しましたが、地方創生臨時交付金のほかに、クリーンエネルギー分野の研究開発を支援する2兆円の基金創設などが盛り込まれました。
米国は日本の100倍の金額を、クリーンエネルギー事業に投資しようとしているわけですから、結構ガチですね！
世界的大企業が再生可能エネルギー設備に投資している
Facebookは2015年に、業務で消費する電力の50％を2018年までに再生可能エネルギー由来の電力に転換するという目標を公表しましたが、その1年早い2017年に目標を達成しています。
2017年には、同社が消費する電力の51％が再生可能エネルギー由来のものになったといいます。
さらに2018年8月、2020年末までに業務で消費する電力のすべてを再生可能エネルギー由来の電力に転換し、CO2排出量を75％削減すると発表しました。
そして、同社はデータセンターで消費する電力を発電所から購入するだけでなく、再生可能エネルギーへの直接投資として、テキサス州の太陽光発電所に4億1600万ドルの投資もしています。
また、
Googleも再生可能エネルギーに関するプロジェクトに取り組んでいて、米国ではオクラホマ州やノースカロライナ州はもちろん、世界ではチリやスウェーデンの複数の自治体を、サポートしながらプロジェクトを広げています。
Googleが購入契約に基づいてインフラ整備に投資した額は、世界で35億ドル以上で、そのうちの3分の2が米国で投資されています。
またGoogleは2007年ごろから、購入するエネルギーを再生可能エネルギーから供給させることを最優先事項としてきたわけですが、
2017年2018年と、太陽光や風力などのエネルギー源からのエネルギーを購入することで、年間の電力消費量の100％を、再生可能エネルギーで賄うことができています。
そして下の図をみてわかるように、今後も年間の電力消費量は増え続けますから、年間の電力消費量の100％を再生可能エネルギーで賄うことを目指している以上、Googleがインフラ設備への投資を維持する公算は大きいです。
まとめ
太陽光や風力などの再生可能エネルギー産業に投資をする理由をまとめてみました。
①太陽光発電および風力発電ともに、1kWの電力を1時間発電するための金額、つまりコストが軽減している背景から、2025年には再生可能エネルギーは、世界最大の発電源となる見込みで、世界の電力の3分の1を供給するだろうと、国際エネルギー機関（IEA）によって予想されました。
ただ、アメリカでは他国に比べて再生可能エネルギーの発電比率が低いために、まだまだ成長の余地があります。
②そこへバイデン新大統領が、日本の再生可能エネルギーに関する予算の100倍にあたる、約200兆円を投じようとしているわけです。
③そもそもバイデン新大統領が再生可能エネルギー戦略を出す前から、FacebookやGoogleなどの大企業は、同社施設での消費電力の多くを再生可能エネルギーだけでまかなえるように、それらの電力を購入したり、設備への直接投資をおこなっています。
- 発電コストが少ない＋クリーンな電力は環境にやさしい
- まだまだ成長の余地あり
- 国を挙げて、成長を後押し
- 大企業はすでに取り組んでいる
以上の理由から、再生可能エネルギー産業はまだまだ伸びる！成長する！っと思う方のなかで、市場平均をアウトパフォームすることを目指した投資をしたいのであれば、👇にあるような銘柄に投資をしてみるのも一つの案だと思います。
参考になれば幸いです！
